職種に関係なく実力主義の制度を導入。30歳で管理職に就くチャンスもあります。
独自の人材育成プログラムにより、セキュリティのエキスパートの育成に力を注いでいます。
※警備業法で定められている研修
自己啓発制度として資格取得に注力しています
取得資格
警備業務関係
- 警備員指導教育責任者（1〜4号）
- 機械警備業務管理者
- 施設警備検定（1級、2級）
- 交通誘導警備検定（1級、2級）
- 雑踏警備検定（1級、2級）
- 貴重品運搬警備検定（1級、2級）
- 核燃料物質等運搬警備検定（2級）
設備関係
- 防犯設備士
- 消防設備士（甲種、乙種）
- 消防設備点検資格者
- 防火管理教育担当者資格講習
- 防火管理者講習修了者
- 自衛防災業務講習修了者
- 電気工事士（1種、2種）
- 工事担任者（デジタル・アナログ）
- ボイラー技士
救急救命関係
- 応急手当指導員認定
- 応急手当普及員認定
- 上級救命講習修了者
- 普通救命講習修了者
通信関係
- 総合無線通信士
- 海上特殊無線技士
- 陸上特殊無線技士
- 航空特殊無線技士
- アマチュア無線技士
保険関係
- 損害保険代理店普通資格
- 損害保険募集人資格
車両関係
- 運行管理者
- 大型自動車運転免許（1種）
その他
- 自衛防災要員等教育科（特災、一般）
- 危険物取扱者
- 駐車監視員資格者
- 衛生管理者（1種、2種）
受講講座
- ALSOK通信教育講座
- 防火管理講習
- 運転者適性診断
